Shopify集計データから5つの未来予測

makka

人気のECプラットフォームShopifyでは100万店舗以上あるショップのデータと、世界シェアNo1の強みを活かした消費者への大規模なアンケートを行っています。

今回はそのデータを元に5つの未来予測を紹介していきたいと思います。

そんな方におすすめの記事となっています。これを読めば売れるECサイト作りのヒントになりますよ。

2020年は新型コロナウイルスの流行により、Eコマースの利用者が増加しました。84％もの人が新型コロナウイルス感染拡大後にオンラインで買い物をしたと答えています。

Shopifyの新規ストア数も第1四半期と第2四半期で71％増加したとのこと。

特に若者層の消費者が増加しており、67％が年初と比較してよりオンラインで頻繁に買い物をするようになったと回答しています。（中年層は57％、高年層は41％）

若者層が増加した背景には、SNS経由での買い物が身近になったことが要因にあげられます。独立系の小売店を見つける際にSNSを利用する割合が、若者層で54%、中年層で43%、55歳以上で25%と顕著に高く、半分以上がSNSから流動してくるのです。

地域のビジネスを活性化させるために地域で買い物をする割合は44％となっています。地域活性化をしたいと思っている人が多く、実際にブラックフライデー・サイバーマンデーにおける地域のEコマースからの注文は前年比168%増加だったとのこと。

さらに、サステナビリティに配慮した商品を選んで購入しているかどうかという質問に対し53％が同意をしています。

このような地域経済や、環境に配慮した持続可能な製品は、今後のEコマースの在り方のキーワードになっていくでしょう。

消費者のうち50％が個人経営のビジネスを応援したいと考えています。さらに57％が新しく見つけたブランドやストアで買い物をしたいと答えておりネットショップにおける知名度はそこまで影響がないことが伺えます。

しかし、まだまだ大手ECモールなどでの買い物が主流の日本。実際に個人経営のショップで買い物した割合は29 %と他国に比べ著しく低くなっています。（スペイン64％、フランス43％など）

消費者が個人経営のショップで買い物をする理由のうち最も高い割合なのが「企業家を応援したい」ということで33％の消費者が賛同しています。

このような応援してもらえるショップづくりが2021年のキーワードになりそうですね。

事業者のうち48％は「メインバンクを決める際に、優れたオンラインバンキングまたはモバイルアプリエクスペリエンス」が重要だと答えています。

さらに販売歴が長い事業者の60％がオンライン決済サービスを利用。

支払いをデジタル化、オンライン化することで素早い取引が成立します。今後もますます拡大していくこと間違いないでしょう。

オンラインで買い物をし、従来通りの配送を行う人は54％と高いですが、ローカルデリバリーで受け取った人の割合28％、店頭受取23%、指定受取場所21％とその他の受け取り方法も高い割合となっています。

このローカルデリバリーとは、オンラインで注文した商品をお客様の玄関先に直接配送するサービスのことをさし、Shopify上で設定することができる機能です。実店舗で扱う商品をうまくオンラインと組み合わせて販売することができるのです。

さらに店舗受取もオンラインと実店舗を繋ぐ配送方法の1つです。こちらはShopifyのショップ上で買った製品を実店舗で受け取る制度ですが、実はこの制度、購入額が通常配送時と比べ23％も高いというデータが出ているのです。

今後はうまくオフラインとオンラインを組み合わせていくことが重要ということですね。実店舗とオンラインを組み合わせる方法の1つにShopify POSがあります。こちらの記事で具体的に解説しているので合わせて読んでみて下さい。

まとめ

いかがでしたか。本日はShopifyの集計からEコマースの未来予測について解説をしていきました。

Eコマースの在り方は数年前と比べ、実店舗とのコラボレーションやサスティナブルな商品の拡大など、さらに発展を続けています。

今後も時代の変化とともに移り変わっていく事は間違いありません。だからこそ世の中のトレンドを意識し、消費者行動を分析し続けることが重要です。

Shopifyは分析機能も充実しています。Shopifyでのショップ運営をまだ行っていない方は、ぜひ取り入れてみてはいかがでしょうか。

ABOUT ME